アメリカの工業化

２０世紀に入ると、鉄鋼を中心とする重工業が発達した。鉄鋼とともに自動車、航空機、機械などがアメリカを象徴する産業となる。巨大企業集団も結成され、資本、製品、市場などで優位を占めるにいたる。 　今日のアメリカ巨大企業は営業と持株の両方を運営するほか、多国籍企業としても活動する。巨大企業集団は19世紀末から結成されるようになった。企業結合は企業連合(pool)、持株会社、トラストの形態をとって現れたが、これを抑止する禁止法(Sherman Antitrust Act,1890)も制定されるにいたった。巨大企業を告発する案例も頻発した。初期の鉄道輸送会社の連合行為に対して独占禁止法(Interstate Commerce Act,1887)が発動された。また、スタンダード石油、コットン・オイル、ウイスキー、砂糖、鉛などのトラストにたいしてシャーマン法が適用された。とくに巨大化した持株会社であるUSスチールの解体(dissolution)やアメリカンタバコの再編(reorganization)を最高裁が1911年に支持した例が注目される。

チャンドラーの説によると１８５０年代から１８８０年代のインフラ整備により大量生産および大量流通に必要な条件が整うようになった。主な製造工業（機械的生産・精製蒸留・金属精錬）において工場制度の拡張が見られ、科学的管理法が導入された。 　大量生産の進展は機械の性能をよりよく発揮できる製造分野で特に顕著であった。製造工程において人間労働の代わりに機械を使用するだけでは一定の限界があった。進歩の目覚しい産業は新しい技術の導入による生産工程の変化が観察される。溶鉱・鋳造・精錬・蒸留などの業種は機械の採用で大量生産が容易となる。紡績工業と製糖工場を比べるとわかるように製造業間ではことなる技術が適用される。金属製造業のようなボリュームのある素材や製品を取り扱う業種ではとくに技術や組織のイノベーションを必要とする。 　大量生産は規模と速度の賜物であると見ることができる。